もっと住み心地のいい住宅にしたい、老朽化が進んでいるので補強をして寿命を延ばしたいのであれば、リフォームするのも1つの方法です。もちろんリフォームを会社にお願いすれば、費用を支払う必要があります。その支払い方法にはローンを組む方法と現金払いの2つがあります。どちらにすべきか悩んだ際には税金面やライフプランを加味して検討していきましょう。
現金一括・住宅ローンの違い
リフォームの支払いですが、大きく2種類に分類できます。現金一括もしくはローンを組むかのいずれかです。リフォーム費用を自力で準備できれば、現金一括も選択肢の1つです。ローンを組んだ時の利息支払いの必要もなくなり、支払総額を最小限に抑制できます。返済に関するプレッシャーもありません。
もしリフォーム費用に十分な資金を自分で用意できなければ、住宅ローンなどの融資を受けることも検討しなければなりません。しかしローンを組んだ場合、いろいろな恩恵を受けられます。例えば住宅ローンを組むとローン控除が受けられ、節税効果が期待できます。
また団体信用生命保険に加入するのが前提ですから、もしローン返済途中で自分の身に何かあれば、残りの債務は保険金で賄えるため、家族に負担がかかることもないです。ローンで自己資金に上乗せすることで、大規模なリフォーム工事ができたり、設備をワングレード上げることも可能になったり、理想的な住環境を実現できるでしょう。
リフォーム費用を現金・ローンどちらで支払うか悩んだときには？
まずはどこからどこまでのリフォームをするのかを決めましょう。そのうえで複数のリフォーム会社に見積もりを出してもらって、自分の希望する工事内容でどの程度の費用が掛かるのかをシミュレーションすることです。そして自己資金としてどれだけ出せるのかなどを検討して、借り入れるべきローン金額を考えるといいでしょう。
自己資金を出す場合、リフォーム費用を捻出したら預金口座にお金がほとんどないといったことは避けるべきです。想定外の出費を求められることもあるでしょうし、病気やけがで入院して仕事ができなくなり、収入が激減することも考えられます。数か月は収入がなくても生活できるだけの金額は手元に残しておくべきです。このようにありとあらゆることを想定しながら、資金計画を立てるのがおすすめです。
想定額よりも多くリフォーム費用がかかってしまうケースとしては、工事を始めてから壁をはがしてみたところ、追加工事が必要になる場合などが例として挙げあれます。また建物内部を見たら問題点が初めて発見され、急遽補修工事が必要になることも考えられます。予定外の出費の発生した時のために、ローンによる融資を受けることも検討するのがおすすめです。
現金で支払う場合・ローンで支払う場合で減税は変わる？
リフォーム費用を自己資金だけで賄えなければ、住宅ローンやリフォームローンを借り入れることになるでしょう。もしローンを組んだ場合、住宅ローン減税の対象になる可能性があります。住宅ローン減税とは、ローンの年末残高の1％に当たる金額が所得税から控除される制度のことです。この控除は10年間続きます。ちなみに所得税額が少ない場合には、減税の対象が住民税になります。いずれにせよ、減税効果が高く期待できます。しかし誰でもローンを組めば住宅ローン減税の対象になるとは限りません。まず返済期間が10年以上でなければなりません。
では返済期間10年未満でも減税の可能性があります。もし返済期間5年以上で、省エネリフォーム・バリアフリーリフォーム・耐震リフォームをした場合に、所得税と固定資産税が減税になるケースも出てきます。この場合の減税方法は、2つあってどちらかを選択する形になります。
まずは投資型減税といって、工事にかかった費用のうち10％がリフォーム工事をして居住開始した都市の所得税から控除されます。もう1つはローン型減税と呼ばれる方式です。こちらは住宅ローン減税に近くて、年末ローン残高の1％・2％のいずれかが所得税から向こう最長5年間にわたって控除されるものです。どちらかのうち自由に選択できますが、耐震リフォームの場合、投資型減税しか選択できないので注意しましょう。
ローンを組まずに現金一括でリフォームした場合も減税の対象になりえます。こちらも省エネリフォーム・バリアフリーリフォーム・耐震リフォームが対象です。こちらは投資型減税のみで、工事費の10％が所得税から控除されます。加えて固定資産税も減税の対象になります。
リフォーム工事といっても内装のクロスの張替えのような簡単なものから大掛かりなものまでいろいろとあります。後者の大掛かりなものだと、費用もかさみます。もし自前の資金だけでは費用を捻出できなければ、住宅ローンからの融資を受けることも検討しましょう。ローンを組めば住宅ローン減税が適用されるケースもあり、節税効果も期待できます。
